目次
MakeShopで成長が頭打ちになる事業者が増えている
導入当初は効果的だが、ある段階で停滞する現象
MakeShopを導入した初期段階では、売上が順調に伸びます。使いやすいインターフェース、豊富なテンプレート、サポート体制の手厚さが機能します。しかし、月商100万円を超え、月商500万円、1,000万円へと成長する過程で、多くの事業者が同じ壁にぶつかります。
売上が停滞し、伸びの速度が鈍くなる。新機能も追加されているはずなのに、競合との差が縮まっている感覚。運用工数だけが増え、改善の実感が薄れていく。そうした違和感を感じながらも、プラットフォーム側の機能追加を待つか、外部ツールで無理やり補完するか、その判断に迷う事業者が多いのが現状です。
この停滞は、偶然ではなく構造的な理由があります。
プラットフォーム選択と売上天井値の相関
ECプラットフォームの選択は、将来の売上ポテンシャルに直結する決定です。初期段階では気づきにくいものの、プラットフォームごとに暗黙的な「天井値」が存在します。
MakeShopは月商100万円から500万円の事業者にとっては最適なプラットフォームです。コスト効率と機能のバランスが良く、運用も比較的シンプルです。しかし、月商1,000万円を目指す段階では、MakeShop カスタマイズの自由度、テスト環境の有無、AIコンテンツへの対応速度といった要素が重要になり始めます。
これらの要件を満たさないプラットフォームで継続すると、競合優位性を持つ機能実装に時間がかかり、結果として集客効果に影響が出るという悪循環に陥るのです。
MakeShop 機能制限による売上停滞の構造
カスタマイズ幅の限界がもたらす競合との差別化困難
MakeShopには「できないこと」が明確に存在します。ページのレイアウトは既存テンプレートの枠組み内での調整に限定され、本当の意味での自由なカスタマイズはできません。
例えば、顧客体験を大きく変える独自の購入フロー、商品ページ上での動的な情報表示、顧客データに基づくパーソナライズ機能といった、競合と差別化するために必要な機能を実装しようとするとき、MakeShopの仕様は大きな制約になります。
多くの事業者は、この制約に対して「プラットフォーム側が対応するまで待つ」という判断をしてしまいます。その間、競合はより自由度の高いプラットフォームで独自機能を実装し、顧客体験で優位に立つ。このタイムロスが、売上停滞の最初の原因になるのです。
外部サービス連携の煩雑さと運用負荷
MakeShop 機能制限を補完するため、事業者は外部サービスの導入に頼ります。CRM、メール配信、SNS連携、チャットボット、在庫管理システム。こうしたツールを組み合わせることで、必要な機能を実現しようとするのです。
しかし、このアプローチには大きな落とし穴があります。連携の設定が複雑になり、各ツール間でのデータ同期に手作業が増えます。Instagramへの商品画像の埋め込みを実現しようとする場合、MakeShop単体では対応できないため、LEEEPなどの外部サービスの契約が必要になります。こうした小さな工数の積み重ねが、月間で数十時間の業務時間を消費することになるのです。
運用工数が増えれば、本来注力すべきコンテンツ作成やマーケティング施策に割く時間が減少します。結果として、集客効果が低下し、売上停滞につながるという構造です。
テスト環境がない運用フローの非効率性
MakeShopには公式のステージング環境がないという重大な課題があります。機能追加やデザイン変更をするたびに、多くの事業者は本番環境で直接作業を行わざるを得ません。
より厳密な運用を実現したいと考える事業者の中には、本番環境をコピーしてテスト環境を構築し、プレビューで確認してから本番反映するというフローを採用しています。しかしこのアプローチは、技術的な知識と追加の運用工数を必要とします。
テスト環境がないことで、本番機能障害のリスクが常に存在します。デザイン調整の過程で、誤って重要な機能を無効化してしまう、決済フローに不具合が生じるといった事案が発生する可能性があるのです。こうした恐怖心が、事業者の改善意欲を削ぎ、結果として競争力の維持ができなくなります。
AIコンテンツ対応の遅れと検索集客への影響
今、ECサイトの集客において重要な変化が起きています。Google検索やAI検索エンジンが、どのコンテンツを引用・推薦するかの基準が急速に変わっているのです。AIが判断する「信頼性」「専門性」「一次情報の充実度」に対応したコンテンツ設計が不可欠になっています。
MakeShopでは、こうした新しい検索環境に対応するための機能更新が後手に回っています。AIが引用しやすいコンテンツ構造、メタデータの自由な設定、スキーママークアップの柔軟な実装といった要素に対応する機能が限定的です。
結果として、MakeShopで運営するサイトは、AI検索での露出が限定的になり、集客効果が相対的に低下する傾向が見られるのです。
実例で見るMakeShop運用の落とし穴
Instagram埋め込み対応で外部依存が増す事例
ファッションやインテリア、食品関連のEC事業では、Instagram連携が重要な販売チャネルになっています。商品画像をInstagramに投稿し、その投稿をECサイト内に埋め込むことで、SNSとの回遊性を高めようとする施策です。
MakeShopではこの埋め込み機能がネイティブに用意されていません。そのため、事業者はLEEEPなどの外部サービスの契約を余儀なくされます。Shopifyであれば無料で利用できるサービスが、追加の月額コストになります。
さらに問題なのは、外部サービスへの依存が生まれることです。そのサービスが仕様変更すれば、サイト側の対応が必要になります。サービス提供が終了すれば、急遽別の解決策を探さなければなりません。こうした不確実性の中での運用は、事業者の心理的な負荷となり、長期的な戦略を立てる妨げになるのです。
本番環境でのテストによる本番機能障害
月商300万円程度の食品EC事業者の事例があります。新しい決済オプションを追加する際に、MakeShopのテスト環境がないため、本番環境で直接設定を行いました。
その結果、特定の配送地域での配送料金計算に不具合が発生し、1時間弱の間、正常な注文が処理できない状態になりました。その時間帯に来ていた顧客の何人かは購入を諦めてしまい、直接的な売上ロスになっただけでなく、顧客満足度の低下につながりました。
こうした事案は、テスト環境があれば事前に検出できていました。本番環境でのテストを避けられないプラットフォーム仕様が、売上機会ロスのリスクを常に存在させているのです。
MakeShop カスタマイズ限界による顧客体験の水準化
複数のMakeShopサイトを見ると、ページレイアウトや購入フローの構造が似ていることに気づきます。これは、テンプレートの選択肢が限定されており、カスタマイズの自由度が低いためです。
競合サイトも同じプラットフォームを使っていれば、外見上の差別化が難しくなります。その結果、顧客の購買判断は「価格」「商品内容」といった基本要素に絞られてしまい、サイト側の工夫による付加価値が伝わりにくくなるのです。
こうした状況では、マーケティングコストがすべて集客に吸収され、顧客体験の向上に投資する余裕がなくなります。売上を伸ばすには、より多くの集客コストが必要になり、利益率が低下するという悪循環です。
売上停滞を招く判断ミスの共通パターン
プラットフォーム側の機能追加を待つ戦略の弊害
多くの事業者は、MakeShopで実現したい機能が現在提供されていない場合、「プラットフォーム側が対応するのを待つ」という判断をしています。この判断は、一見合理的に見えますが、大きなリスクを抱えています。
プラットフォーム側が何年も対応しない機能も多く存在します。対応されたとしても、業界の変化に対応するのに時間がかかり、その間に競合は先行者優位を獲得しています。
結論として、プラットフォーム側の対応を待つ間、事業の成長機会を失い続けるということになるのです。
運用工数の増加と集客効果の逆相関
MakeShopの制約を補完するため、外部ツールを組み合わせると、管理業務が増えます。データの同期確認、ツール間の連携設定、トラブルシューティング。こうした業務にWeb担当者の時間が吸収されていきます。
特に、EC業務を兼任している企業では顕著です。本来、商品企画やマーケティング施策に使うべき時間が、システム運用業務に奪われてしまうのです。
その結果、コンテンツの質が低下し、SEO施策も後手に回り、新しい集客チャネルの開拓も進みません。つまり、運用工数が増えるほど、実質的な集客効果が低下するという逆説的な状況が生まれるのです。
SEO対策とプラットフォーム仕様のズレ
現代のEC集客において、AI検索への対応は必須の要件になっています。AIが引用・推薦しやすいコンテンツ構造、スキーママークアップの柔軟な実装、一次情報の充実といった要素が重要です。
しかし、MakeShopではこれらの要件に対応する自由度が限定的です。商品ページのメタデータをカスタマイズできない、スキーママークアップを自由に設定できないといった制約があります。
そのため、SEO対策として必要な施策を完全には実装できず、検索からの集客効果が競合と比べて低くなるという構造的な不利が生まれるのです。
こうした現状について、相談だけでも構いません。MakeShopでの現在の方向性が最適なのか、あるいは他のEC プラットフォーム 限界を考慮して移行を検討すべきなのか、判断が必要な場合もあります。株式会社猫の手では、MakeShop特別認定パートナーとして、プラットフォームの実態を踏まえた率直なアドバイスが可能です。今の状況や目標をお聞きして、分かりやすく整理してお伝えします。
成長段階別で見るMakeShopの使い分け基準
初期段階で選ぶべき理由と継続の見極め
月商50万円から200万円の段階では、MakeShopは最適な選択肢です。導入コストが低く、基本的な機能が充実しており、サポートも手厚い。初期投資を最小限に抑えながら、EC事業をスタートできます。
この段階での事業者にとって、プラットフォームの高度なカスタマイズ機能は不要です。むしろ、シンプルな運用フローで、集客や商品企画に注力する方が売上向上に直結します。
しかし、月商が500万円を超え、月商1,000万円が見えてきた段階になると、状況は変わります。この時点で、プラットフォームの制約が成長の足かせになり始めるのです。
売上目標による最適プラットフォームの変わり方
以下の表は、売上段階ごとの最適なプラットフォーム選択を示しています。
| 売上段階 | 最適プラットフォーム | 判断基準 |
| 月商50から200万円 | MakeShop / カラーミー | コスト効率を重視、基本機能で十分 |
| 月商200から500万円 | MakeShop / Shopify | 機能と拡張性のバランスが重要 |
| 月商500万から1,500万円 | Shopify / EC-CUBE | カスタマイズ自由度が決定的に重要 |
| 月商1,500万円以上 | EC-CUBE / カスタム開発 | 完全な自由度と独自機能が必須 |
この表から読み取れる重要なポイントは、売上が伸びるにつれ、プラットフォームに求められる要件が根本的に変わるということです。
月商500万円までの段階では、シンプルで運用効率の良いプラットフォームが有効です。しかし、月商1,000万円を超える段階では、カスタマイズの自由度が売上を左右する重要な要素になるのです。
移行タイミングの判断要素
MakeShopから別のプラットフォームへの移行を判断するには、以下の要素を総合的に評価する必要があります。
- 売上目標が月商1,000万円を超えているか
- 現在、実装したくても実装できない機能が存在するか
- 外部ツール連携により、運用工数が月間10時間以上増加しているか
- AIコンテンツへの対応が、競合と比べて遅れているか
- テスト環境がないことによるリスクが、実際に顕在化しているか
これらの要素のうち、3つ以上が当てはまる場合、移行を真剣に検討すべきタイミングが来ています。
停滞から脱するための構造的な見直しポイント
プラットフォームの役割定義を改める
現在、事業者はMakeShopを「すべての機能を備えた販売プラットフォーム」として扱っています。しかし、本来の使い方は、「集客導線と決済を担当する基盤」という限定的な役割に特化させることです。
つまり、MakeShop単体で完結させるのではなく、集客やコンテンツはサイト外で実現し、顧客がMakeShopにたどり着いたときには「購入するだけ」という状態にすることです。
こうした考え方に切り替えることで、MakeShopの制約が支障にならなくなり、その分のリソースを本当に効果的な施策に振り向けられます。
集客導線の最適化による負荷軽減
MakeShop内で複雑な機能を実装しようとするのではなく、集客導線そのものを再設計することが重要です。
例えば、SNSからの流入を増やす、SEO施策を強化する、外部メディアとの連携を進めるといったアプローチです。これらは、MakeShopの機能に依存せず、むしろプラットフォーム外での施策で実現できます。
集客の質と量を高めることができれば、プラットフォーム内の複雑な機能は必要なくなります。結果として、運用工数を減らしながら、売上を伸ばすことが可能になるのです。
カスタマイズの優先順位つけと外部ツール戦略
MakeShopで実装したい機能が複数ある場合、すべてを同時に進めるべきではありません。売上に直結する機能から優先順位をつけ、本当に必要なものに絞り込む必要があります。
例えば、Instagram埋め込み機能は「あると便利」という程度なら、優先度は低いです。その場合は、LEEEPなどの外部サービスで対応することで、コストを抑えながら実現できます。
一方、購入フローの改善のような、直接的に売上に影響する機能については、実装方法を真剣に検討する価値があります。
こうした判断が複雑な場合、まずは相談だけでも構いません。現在のMakeShop運用で、何が本当に問題で、何を優先すべきか、整理が難しいこともあります。株式会社猫の手では、BtoB企業や食品メーカーなど、多様な業種でのEC運用実績を基に、優先順位の判断をお手伝いすることが可能です。分かりやすく整理してお伝えします。
MakeShopの今後と向き合い方
特別認定パートナーから見た機能ロードマップ
MakeShop特別認定パートナーとして、プラットフォーム運営側と情報交換する機会があります。今後の機能追加計画については、AIコンテンツへの対応強化、決済オプションの拡充、外部連携の簡素化といった方向で進む見込みです。
しかし、現実的には、業界の変化スピードに対応する速度は限界があります。特に、AI検索への対応は急速に重要性が高まっており、プラットフォーム側の対応では追いつきにくい領域です。
プラットフォーム特性を活かす事業者の共通点
MakeShopを使い続けながら、売上を伸ばし続けている事業者には、共通の特徴があります。
- プラットフォーム外での施策に注力している：SNS、メディア、レビューサイトなど、MakeShop以外での集客を積極的に展開している
- シンプルな運用フローに徹している：複雑なカスタマイズは避け、プラットフォームの標準機能を効率的に使っている
- 商品力と顧客体験に投資している：サイトの見た目よりも、商品の質と顧客サービスに資源を配分している
- 定期的に戦略を見直している：売上段階が変わるたびに、プラットフォーム選択を含め、自社の方針を再検討している
これらの事業者は、MakeShopの制約をネガティブに捉えるのではなく、むしろそれを「シンプルさの強制」と解釈し、本当に大切なことに集中できる環境として活用しているのです。
MakeShop 売上停滞は必ずしもプラットフォーム問題ではない
ここまで、MakeShopの構造的な制限が売上停滞につながる可能性について述べてきました。しかし、重要な補足があります。
売上が停滞している原因が、すべてMakeShopのプラットフォーム仕様にあるわけではないという点です。
実際には、以下のような要因が混在していることが多いのです。
- 集客施策の不足または質の低下
- 商品ラインアップの停滞
- 顧客サービスの質の低下
- 市場環境の変化に対応できていない
- Web担当者のリソース不足
プラットフォーム移行は一時的な労力がかかり、移行後も新たな運用学習が必要になります。本当の原因を正確に診断せずに移行すれば、期待した効果が得られない可能性も高いのです。
現在、売上停滞に直面している場合は、まず現状を客観的に分析することが不可欠です。プラットフォームが本当に足かせになっているのか、それとも他の要因が重きを占めているのか、正確な診断が必要です。
相談だけでも大丈夫です。株式会社猫の手では、食品メーカーやBtoB美容商社、ベビー服ブランドなど、多様な業種でのEC運用実績を基に、現状の分析と改善方針の提案が可能です。MakeShopについて少し聞いてみたい、今の方向性が合っているか知りたい、そうした内容でも歓迎しています。分かりやすく整理してお伝えします。
最終的な判断と行動提案
つまり、MakeShop 売上停滞とは、プラットフォームの制約とビジネス成長段階のズレから生まれる、構造的な非効率さであるという結論に至ります。
まとめるならば、以下の3点が重要です。
第一に、プラットフォーム選択は売上ポテンシャルを決める決断であり、一度選んだら終わりではなく、成長段階に応じて見直す必要があります。月商500万円まではMakeShopで十分ですが、月商1,000万円を目指す段階では、より自由度の高いプラットフォームへの移行を検討する価値があります。
第二に、現在の停滞が本当にプラットフォーム起因なのか、他の要因なのか、正確な診断が必須です。むしろ、集客施策の強化やコンテンツの充実といった、プラットフォーム外での施策の方が効果的な場合も多いのです。
第三に、仮にプラットフォーム移行を決断する場合でも、段階的で計画的なアプローチが必要です。急激な変更は新たなリスクを招きます。現状の正確な評価と、実現可能な改善計画の策定から始めることをお勧めします。
今、売上停滞に直面している事業者の多くは、判断の時点に立っています。その判断を誤らないために、専門家の意見を聞く価値は十分にあります。
お客様の成功事例
月商500万円の工業用部品メーカーの事例
従来の受注スタイルから脱却を図る工業用部品メーカー様では、MakeShopで構築したECサイトの売上が思うように伸びず、月商100万円程度で停滞していました。主な課題は、専門性の高い商品に対してBtoC向けの見せ方をしてしまっていたことと、検索機能が業界特有のニーズに対応できていなかったことでした。
そこで、ターゲットを製造業の購買担当者に明確化し、商品カテゴリの再構築と詳細な技術仕様検索機能の実装を行いました。また、既存顧客との関係性を活かした会員限定価格表示機能や、過去の購入履歴から再注文しやすい仕組みを導入しました。
結果として、6ヶ月で月商500万円まで売上が向上し、特にリピート率が40％から70％に大幅改善されました。現在では安定した収益基盤として機能しています。
年商2億円の食品卸売業者の事例
既存の卸売事業に加えてEC事業への参入を検討していた食品卸売業者様は、MakeShopでサイトを立ち上げたものの、BtoB特有の商習慣に対応できず、受注につながらない状況が続いていました。特に、掛け売り決済への対応不足と、大口取引に適さない注文フローが大きな障壁となっていました。
課題解決のため、既存の基幹システムとMakeShopを連携させ、取引先ごとの与信管理と掛け売り決済に対応できる仕組みを構築しました。さらに、ケース単位での大口注文に特化したカート機能の実装や、取引先別の価格表示機能を追加しました。
導入から1年で年商2億円を達成し、既存の営業効率も大幅に向上しました。取引先からは「24時間いつでも注文できる利便性」が高く評価され、新規開拓のツールとしても活用されています。
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この記事を書いたのは・・・
猫の手 web部門
株式会社猫の手のweb製作部門です！のECサイトに関するおすすめ情報やWEB製作に関する情報を発信していきます。makeshopやカラーミー、shopifyやeccubeなどECサイトのサービス情報も発信していきます。
